教育・文化政策と言ったらコレ！

東京から今ですと片道８００円のアクアライン。折角ですから使わないと勿体無いですよね。
そんなアクアライン終点から程近い千葉内房の観光地のひとつ富津岬。
歩いていける範囲にジャンボプール（室内プール有り）や海水浴場そして晴れていれば富士山も見える展望台。
こんなにレジャーが充実している場所に富津公園キャンプ場　BBQは有ります。
食材は持ち込みですが、他の鉄板や炭などはお金を払えば施設のものを利用できます。
そして海水浴後にありがたい、シャワーは無料でした。
利用料は数人で行ったとき、５千円でおつりが来た程度です。
BBQだけで無く色々といい場所なので是非行ってみて下さいね。富津公園キャンプ場のBBQで一番盛り上がれるのは、お肉を焼いているときではないでしょうか。BBQの最大の魅力は炭で焼くことですね。家庭ではできないようなことができるのもうれしい点になっています。富津公園の周辺には、いろいろと遊べるスペースがあって、楽しみが広がりますね。海にも近いため、一日中ここにいても飽きることはないでしょう。アウトドア派のココロをつかんでいることは、間違いないでしょう。夏はここで決まりかな。
　富士通（山本正已社長）は、富士通グループが東北地方太平洋沖地震の被災地域の復旧に向けて全力で取り組む意向を発表。同時に、東京電力の輪番停電実施に伴うシステム対応や、被害地域の法人・個人ユーザー対応を発表した。

　電気・水道・ガス・病院・警察・消防など、社会システムの復旧を第一優先で取り組む方針のほか、被災者救済と被災地復興のために、1億円の義援金を贈るとともに、支援物資の提供を決定した。

　東京電力の輪番停電実施に伴うシステム対応では、停電前に正常な手順でシステム停止を実施していない場合、復電後にシステム復旧が不可能な状態になる恐れがあるとしている。自家発電装置など、ユーザーの環境によって対処方法は異なるが、輪番停電前にユーザーが決めた手順で停止することを勧めている。

　事前に確認・対応する点として、（1）万一に備えたシステムやデータのバックアップがあること（2）停電/復電手順の実績があること（3）自家発電装置が作動できること（燃料と残存時間）（4）停電時間中システムを稼働させる場合は空調設備も稼働すること――を挙げている。

　被害地域の法人・個人ユーザーへの対応として、「お客様お問合せ窓口」を開設し、復旧を支援する。法人ユーザー問合せ窓口（富士通サポートデスク災害対応窓口）は、電話は0120-151-976（通話料無料）で、受付時間は9時から21時。

　個人ユーザーのパソコンに関する問合せ窓口は、電話は0120-950-222（通話料無料）で、受付時間は9時から21時。携帯電話、PHS、IP電話、海外などからは、電話は045-514-2255（通話料お客様負担）で、受付時間は9時から17時。

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　WOM マーケティング協議会は、東北地方太平洋沖地震による電力・交通機関などへの影響を踏まえて、「WOM マーケティングサミット2011」の開催を延期すると発表した。開催時期に関しては、後日発表される。また、チケットはいったん全額を払い戻し、開催予定日である3月16日以降に受付を行う。

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　NTTレゾナント（goo）では、同社の位置情報ベースのQ＆Aサービス「PinQA（ピンカ）」を利用し、各地の避難場所情報を公開している。ここではそのリンクを紹介する。

【その他の画像、より大きな画像、詳細なデータ表など】

・避難所：宮城・岩手・青森
　http://pinqa.com/help/hinanjyo
・避難所：福島
　http://pinqa.com/help/hinanjyo_fukushima
・避難所：茨城
　http://pinqa.com/help/hinanjyo_ibaraki
・避難所：千葉
　http://pinqa.com/help/hinanjyo_chiba
・避難所：新潟
　http://pinqa.com/help/hinanjyo_niigata
・避難所：長野
　http://pinqa.com/help/hinanjyo_nagano


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　キヤノンは13日、11日に発生した東北地方太平洋沖地震を受け、栃木県内と茨城県内、青森県内、福島県内の各事業所・グループ会社における状況を発表した。

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　発表によると、事業所で宇都宮工場を含む宇都宮事業所（栃木県宇都宮市）、取手事業所（茨城県取手市）、阿見事業所（茨城県稲敷郡）、グループ会社でキャノンプレシジョン（青森県弘前市）、キヤノンオプトロン（茨城県結城市）、キヤノン化成（茨城県つくば市・笠間市）、福島キヤノン（福島県福島市）、キヤノンモールド（茨城県笠間市）において、設備および建物の一部損壊等の被害が発生。これにより14日は操業を停止し、15日以降の予定は未定とした。

　同社は被害状況の確認と復旧見込みの継続的な調査を行っており、現在は宇都宮事業所と福島キヤノンについては被害の程度が大きいとした。生産拠点で1ヵ月以上操業停止が継続する場合は、被害を受けていない拠点を代替地とした生産継続を検討するという。

　関東以西の事業所とグループ会社については、若干の影響があるものの、人的被害や建物・設備への大きな被害はなく、14日から平常通りの操業を行なうとしている。


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