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博多あまおうはイチゴの品種のなかでも、甘みが強く粒が大きめなのが特徴です。一個の単価も高く、１パック１０００円以上の相場も珍しくありません。中には出品の際に、サイズが小さかったものが少し安く手に入ることもあります。小さくても甘みに変わりはないので自宅用には、中サイズがお値打ちだと思います。ケーキにしてもクリームの甘さに引けを取ることなく美味しくいただけます。大粒のあまおうは、贅沢に満足させてくれます。博多あまおうをいただいた時はびっくりしました。こんなに大きなイチゴ見たことがありませんでした。1個1個を大切に育てられたのだと、口に入れて実感しました。甘みといい、みずみずしく、中からジュワッとイチゴの生のおいしさがあふれんばかりに出てきました。これは贈り物として最高の果物だと自慢できるため、博多あまおうを産地より取り寄せて贈り物にも使わせていただきました。表面はつやがあって、赤く、大粒ですごい作品だと思います。
　マリンスポーツの普及活動を行うNPO法人横浜シーフレンズ（横浜市中区海岸通4）は6月25日、日本丸パーク水面（西区みなとみらい2）で「シーカヤックまつり」を開催する。（ヨコハマ経済新聞）

　シーカヤックの魅力を伝えるとともに、参加者に環境への関心を高めてもらい、海や川を通して地域活性化を促進することが目的。

　当日は、パドルの使い方やライフジャケットの正しい着用など、シーカヤックの基本的な「安全講習」を行った後、日本丸メモリアルパーク内で、国内メーカーの新モデル・人気モデルのシーカヤックを体験できる試乗会を開催する。

　会場には、シーカヤックの用具やウェアを紹介する「展示コーナー」を設置するほか、カヌービルダーのエル・コヨーテ洲澤さんが「極北の海洋民」（13時〜13時30分）と題して特別講演を行う。

　横浜シーフレンズの石田博史さんは「横浜港は波や風が少ない穏やかな海のため、初心者から気軽にシーカヤックを体験できます。講演では、洲澤さんに昔のカヤックについてお話いただく予定です。この機会に海側からヨコハマの景色をお楽しみいただき、新たなまちの魅力に触れていただけたら」と話す。

　集合場所は日本丸パーク水面。開催時間は10時〜15時（受付は14時30分まで）。参加費は500円（当日現地で受け付ける）。持ち物は、着替え・濡れてもかまわない靴・タオル・帽子など。

　横浜シーフレンズは、シーカヤックなどのマリンスポーツを楽しみながらマリンスポーツの普及活動を行う団体で、2008年8月にNPO法人格を取得。横浜の水辺で市民誰もが楽しめるような環境作りを目的とし、定期的にシーカヤック教室を開催している。

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横浜シーフレンズ


　発達した高気圧に覆われた県内は２１日、各地で気温が急上昇し、小浜市で最高気温３３・３度に達するなど、厳しい暑さとなった。
　福井地方気象台によると、県内１０観測地点のうち９カ所で今年の最高気温を記録。６カ所で最高気温が３０度を超える真夏日となり、残りの４カ所も最高気温が２５度を超す夏日となった。
　この日の各地の最高気温は、美浜３１・６度▽春江、越廼、福井３１・１度▽敦賀３１・３度▽大野２９・６度▽今庄２９・１度−−など。県内は今後１週間は曇りや雨の日が続き、平年より最高気温が２〜３度高い日が続く見込み。【橘建吾】

６月２２日朝刊

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　◇不信続々
　東京電力福島第１原発の事故を受け、経済産業省原子力安全・保安院の黒木慎一審議官が、満田誉副知事に「県内の原発の運転再開は安全上支障がない」と説明した２１日の会談。県は、事故で得た知見や教訓を踏まえた原発の点検、改修などを行い、国が新たな安全基準を示すよう求めているが、国の説明は既に明らかになっていることが大半で、話はかみ合わなかった。【安藤大介】
　会談で黒木審議官は、電力会社などに指示し、既に完了した電源車配備などの津波に対する緊急安全対策や、水素爆発を防止するなどのシビアアクシデント（過酷事故）対策について説明。また、県が要請していた高経年（老朽）化と事故との関係などについて説明した＝別表に要旨。
　これに対し、満田副知事は「高経年化の劣化が事故の原因になっていないと言うが、長年使ったことによる傷みがなかったとまで断じ切れるのか」と批判。高経年化原発を民家に例えて、「建物のガラスやはりが壊れず、建物が使えたから、築４０年も１０年も揺れ方は一緒じゃないかというように聞こえる。あらゆるデータを公表し、原因の有無について明らかにするのが重要じゃないのか」と述べた。
　黒木審議官は同日、県議会全員協議会に対しても同様の報告をした。議員からは「高経年化の影響がなかったというのは考えられない」「疑問を払しょくできない」など厳しい声が相次いだ。
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　◆保安院の説明（要旨）
　＜地震による事故への影響＞
　地震発生時に各プラント（原発）は正常に停止するとともに、地震による外部電源喪失後に非常用ディーゼル発電機は正常に起動した。また、冷却機能についても、各原子炉の状態に応じた機器が作動し、正常に機能していることがデータなどにより確認されたことから、地震発生から津波襲来までの間、各安全機能は正常に動作していたものと考えられる。
　＜事故と高経年化の関係＞
　地震発生直後の設備の稼働状況や観測された揺れの大きさなどからは、原子炉の安全上重要な設備・機器の影響が見られておらず、高経年化による劣化事象（原子炉の劣化、繰り返し疲労、配管減肉など）が事故の発生および拡大の起因になったことはないと考えられる。
　＜浜岡原発の停止要請と福井の原発との関係＞
　福井県の周辺海域にはプレート境界は存在しておらず、浜岡原発で想定されるような大きな津波が襲来する切迫性はないと考えられる。短期対策が適切に実施されていることを踏まえると、浜岡原発のように停止要請をする必要はない。
　＜まとめ＞
　県内の原発の運転継続や運転再開は安全上支障がない。さらに、更なる安全性や信頼性の向上のための中長期対策およびシビアアクシデント（過酷事故）対策を引き続き実施する。

６月２２日朝刊

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